
車検の際に勧められることが多い部品交換は本当に必要なのでしょうか?
業者にいわれるままではなく、自分で判断できれば車検費用を抑えられます。
本記事では適切な交換時期で費用を抑える方法をご紹介します。
車検費用の内訳
新車の場合は購入から3年後に車検があり、その後は2年ごとに法定車検を受ける必要があります。
車検費用を抑えるにはまずその内訳を知りましょう。
法定費用
「法定費用」は自賠責保険料や重量税、検査手数料を含めた料金でどの業者に依頼しても一律にかかる費用です。
重量税は車の重さで細かく決められ、新車登録から13年以上経つと金額があがります。
自賠責保険料は法律で義務づけられており、車検を受けるために必要。
検査手数料は「陸運局」に支払います。
点検費用
業者によって点検費用や整備費用、代行手数料や検査料などに名称が変わります。
業者の技術料や工賃で業者によって変動することが基本です。
消耗品交換費用
ブレーキランプなどの消耗品を交換する費用です。
業者によっては点検費用と合算の場合もあることを覚えておきましょう。
新車登録から年数が経つと消耗品交換も増えるので、費用は高くなります。
車検の部品交換は本当に必要?
車検の際に勧められた部品交換をしなくても車検に合格することがあります。
なぜ車検業者は必要性が高くない部品交換を勧めるのでしょうか?
予防整備で部品交換を提案
車検時には「予防整備」のため、緊急性が低い部品交換を提案されるのです。
車の予防整備は部品の劣化や不足によって事故を起こさないよう、前もって部品を交換したり補充したりして車を万全の状態にします。
車検の点検項目だけでなくあらゆる部品や機器をチェックする整備。
予防整備の必要性
予防整備を行うことで大きな故障や事故を未然に防ぐ効果が期待できます。
業者が部品交換を勧めているなら、多少なりとも部品が損耗していることに変わりありません。
また車の整備を普段行わないドライバーは、部品の寿命に気づかず交換を怠りがちです。
車検ごとに予防整備を受けていれば、安全点検が常に万全になるでしょう。
予防整備のデメリット
予防整備では次の車検までに必要な整備として部品交換を行うことがあります。
ときにはあと1年使えるパーツを前倒しで取り換えるケースもあるわけです。
安全のためには寿命前に交換することが大切ですが、車検に通るなら先延ばしする選択もあります。
部品交換のタイミングを確認する
車検費用を抑えるために部品交換を先延ばししたくても、適切な交換時期を知らなくては判断ができません。
不要な部品交換やアップグレードを避けるためにも、適切なタイミングを知っておきましょう。
とくに気にしたい交換のタイミングは大きく3つあります。
「定期車検時」「走行距離5万km」「走行距離10万km」です。
1年の平均走行距離は1万kmで購入後5年と10年が目安ですが、それ以下でも走行距離が達した場合は交換時期と考えてください。
車検時に部品交換が必要な消耗品
それぞれのタイミングごとに部品交換する消耗品を紹介します。
まずは車検時です。
エンジンオイル
エンジンを動かすのに欠かせない潤滑オイルです。
劣化したオイルを使い続けると、エンジンが焼きつくといった深刻なトラブルにつながります。
メーカー指定は5千~1万km走行ごとの交換。
また、5千kmに達しなくても半年に1回の交換が推奨されています。
エンジンオイルフィルター
エンジンオイル内の汚れを取り除くフィルター。
古いフィルターを使い続けると汚れが増えて潤滑不良を起こします。
エンジンオイルを2回交換したら、フィルターも一緒に取り換える必要があります。
ワイパーブレードゴム
ワイパーに付いているゴム部分で、古くても使用できますが拭き取り能力は落ちます。
寿命は約2年なので車検時に交換するほうが望ましいです。
ブレードゴムの状態が良ければ、フロントガラスに使用した撥水コーティング剤の寿命も延びるでしょう。
ラジエーター液
エンジンを冷却し、水の凍結や腐敗を防止する薬品が使用されている液体。
長く使い続けると水アカの発生や内部のサビなどで冷却能力が落ち、オーバーヒートを起こします。
車検時の交換が一般的ですが、7~11年もつラジエーター液も登場しています。
デフオイル
「FR」や「4WD」車のデファレンシャルギアを潤滑するオイルで、通称「デフオイル」と呼ばれます。
古いままだと歯車がスムーズに動かなくなり部品も摩耗。
3~4年ごとの部品交換が望ましく、新車も3年目の車検時には点検が必要です。
バッテリー
車に必要な電気を蓄える蓄電池で、寿命をむかえると通電せずエンジンがかからなくなります。
通常の寿命は2~3年ですがメンテナンスや使用状況で大きく変わります。
車検前にバッテリーの能力を判定するテスターを利用すると、寿命を見極めることが可能です。
ブレーキオイル
ブレーキを作動させるオイルで、古いままブレーキを多用すると過熱によりブレーキが効かない状態になるケースがあります。
急ブレーキを多く使用する運転でなければ、4年ごとの交換でもOK。
安全のためには2年ごとの車検時に交換する方が望ましいです。
ブレーキパッド
ブレーキの効きを左右するパーツで、摩擦を起こして車を減速や停止させるためブレーキのたびにすり減ります。
寿命を超えるとブレーキが使えなくなり大変危険。
車の使い方で減りが違うため点検時に確認しましょう。
使用限界は1㎜ですが3~4㎜での交換がおすすめです。
インジケーター搭載の場合は寿命が近づくと異音も聞こえます。
点火プラグ
エンジン内で着火するプラグで、長く使用すると着火が弱くなり車のパワーや燃費が低下します。
ベストな状態を保つには2~3万km走行時、最低でも4万km走行までに交換した方がよいです。
白金プラグやイリジウムプラグなら10万kmまで寿命は持ちます。
走行距離5万kmで部品交換したい消耗品
走行距離5万kmに達するのが5年目であれば、新車購入から2回目の車検にあたります。
5年未満でも次に挙げるパーツは、交換時期を迎えるため要チェックです。
タイヤ
走るごとにタイヤは少しずつすり減り溝が1.6mm以下になるとスリップサインが現われ、濡れた路面でスリップしやすくなります。
5万kmが目安ですが、ゴム自体も劣化するため5年経過したタイヤは交換がおすすめです。
エアクリーナー
エンジンルームで空気中のホコリなど異物を取り除くフィルター。
ホコリが詰まっても燃費やエンジン性能が多少低下するぐらいなので、車検費用を抑えるために交換しない場合もあります。
ただし、エンジンに負荷はかかるため4~5万kmで交換するのが望ましいです。
ATフルード(ATF)
AT車の潤滑や変速操作に使われる液体。
決められた交換時期はありませんが、走行距離5万km程度で部品交換するとAT車のコンディションがよくなるとされ寿命も延びます。
走行距離10万kmで部品交換したい消耗品
走行距離が10万kmを超えると、5万km走行時の部品交換を再度行う必要があります。
それ以外に、10万kmが交換目安になる主な消耗品は次の通りです。
タイミングベルト
エンジンが正常に燃焼するタイミングを調整するベルト。
走行距離に応じて劣化していくため、10万kmをメドに交換する必要があります。
他にエンジンの駆動エネルギーを伝えるVベルトも5~10万kmごとの交換がおすすめです。
オルタネーターブラシ
車に必要な電気を発生させるオルタネーターのパーツで、このブラシが摩耗すると発電できなくなり走行不能に陥ります。
交換は10~15万kmが目安で、10万kmを超えたら早めに交換することが望ましいです。
クラッチディスク
マニュアル車のギア変速に使用します。
変速するたびに損耗するため、長期間の使用でギアがうまく変速できなくなるのです。
部品交換の目安は7~10万kmですが、ギア変速の使い方によりもっと早く交換が必要なケースもあるでしょう。
車検を受ける方法と費用相場
車検費用は「どういう方法で車検を受けるか」で変わります。
業者に依頼する際は、事前に見積りを取るようにしましょう。
車検方法とおおよその費用相場を紹介します。
ディーラー車検
購入した車のメーカーが整備を行い、次回車検までのメンテナンスを考えた質の高い整備や点検を行ってくれます。
整備が手厚い分、普通車で11万円前後と車検費用は高めです。
民間の整備工場
「指定整備工場」と「認証整備工場」の2種類があります。
指定整備工場は自社工場内ですべての車検作業を行い、認証整備工場は点検整備のみを行い車検は陸運局で受けます。
車検一式費用は普通車で約10万円が相場。
車検専門業者・カー用品店
専門業者や整備工場をもつカー用品店は、必要最小限の整備のみを行うため短時間かつ低予算で車検を受けられます。
業者によっては保証がつくことも。
車検費用の相場は、普通車で約6~7万円です。
ガソリンスタンド
ガソリンスタンドは車を預かり、提携先の整備工場や陸運局で車検を受け手続きなどを代行します。
代行費用の相場は約7~8万円です。
ユーザー車検
自分で各地の陸運局などに車を持ち込んで検査を受ける「ユーザー車検」は、最寄りの検査場を選び事前予約します。
法定費用のみでもっとも費用が安く、普通車で約4~6万円。
ただし車検3回目以降は部品交換の必要性も高く、整備なしでは車検に通らないことがあります。
安全面でもおすすめできません。
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まとめ
車検費用を抑えたくても安全性を軽視してはいけません。
予防整備の必要性を意識して部品交換の最適なタイミングまで知っておけば、部品の交換を先延ばしする判断ができます。
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車検費の安い業者を比較しながら見つけだせるので、費用削減が可能です。

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