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一軒家リフォームの時期と相場は?補助金・減税制度なども併せて解説

新しい一軒家でも築年数が長くなるにつれ、設備や建材が劣化していきます。
放置していると家の設備や寿命に影響があるため、適度なリフォームが必要です。
そこで当記事では、一軒家のリフォームに関する情報をご紹介します。

一軒家をリフォームする前に考えておくべきポイント

まずは「一軒家のリフォームを検討する際に考えておきたい重要なポイント」について説明します。

リフォームする内容を明確にする

一軒家をリフォームする場合、集合住宅であるマンションなどと比べて改修内容を自由に決められます。
例えば単に補修・設備交換を行うだけでなく、大幅に家の間取りを変えるということも可能です。
そのためリフォームを機に、自分が思い描く理想的な家づくりを実現するのもよいでしょう。

ただし住宅の工法によっては、間取りを変更するにも限界があります。
一例を挙げるなら、ツーバイフォー工法で建てられた家の場合は間取りの変更が難しいです。

というのも建物自体を壁で支えている構造上、間取りを変えるために壁を壊すことができないからです。
そのため間取りの変更を検討している方は家がどんな工法で建てられているかについても調べたうえで、リフォームの内容を考えたほうがよいでしょう。

使える予算を決める

リフォームにかける予算を事前に決めておきましょう。
頭の中でリフォームのイメージを膨らませることはできますが、実現するだけのお金がなければ意味がありません。

リフォームにかけられる金額は限られています。
決めた予算内で納得のいくリフォームを行うためにも、“これだけは外せない”という内容を先に決めておくことが大切です。

内容をある程度固めておけば、業者に相談を持ち掛けるときでも話がスムーズに進みます。
事前に固めておいた内容を業者へ伝えられれば、費用を予算内で収めつつ要望に沿った提案をしてもらいやすくなるからです。

自分の要望に沿ったリフォームを業者に実施してもらうためにも、依頼するリフォーム会社もよく考えて選びましょう。
複数社の見積もりや接客対応などを比較し、信頼できるところを選び抜きましょう。

仮住まいも想定しておく

ほかに気を付けておきたい点として、リフォームの工事中に仮住まいが必要になるケースも想定しておいてください。
もし工事の都合で仮住まいが必要になった場合、リフォーム資金とは別に仮住まい用の資金も用意しなければなりません。

リフォームを検討する段階で、仮住まい用のお金も予算内に含めておくことをおすすめします。
また仮住まいの期間が長いほど、お金が多く必要になります。
業者と相談して、仮住まいの期間が短くなるようにできないかどうか頼んでみるのもよいでしょう。

法律の規制を理解する

一戸建てのリフォームでは、内容を自由に決められるという特徴があります。
しかしあまりに自由すぎると、法律や条例に違反することがあります。
例えば「建築基準法」「消防法」「地方条例」などが関係してきます。
リフォームで夢を膨らませるのは楽しいことですが、違法建築にならないよう業者としっかり相談して内容を詰めていくようにしましょう。

一軒家リフォームの適切なタイミング

続いてはリフォームを行うのに最適な時期について、築年数ごとに解説します。

築15年未満

築10年までは老朽化の心配をする必要はほぼありません。
とはいえ壁面の汚れや傷が気になり始める時期ではあります。

フローリングなどの床材や壁紙の張り替えは、10年目くらいを目処に検討するとよいでしょう。
築10~15年未満の年数が浅い時期でも、傷・汚れが気になったら早めに補修をすることで家の寿命を長く保ちやすくなります。

また築10年以上になると、水回りの不具合が目立ってきます。
台所などの水回りは生活上での使用頻度が高いことと、湿気の影響により劣化が早いです。
そのため築10年を超えたら水回りのリフォームを検討してみるとよいでしょう。

築15~20年以上

築15年以上になると家の土台の老朽化が心配になる時期です。
大抵の家では大規模な補修が必要となるでしょう。

一般的に住宅の寿命は、木造が30~80年、鉄骨が30~60年、鉄筋コンクリート造が40~90年ほどといわれています。
年数に幅があるのは、きちんとメンテナンスを行い人が住み続けている家もあれば築30~40年で解体される家もあるためです。
一方メンテナンスさえすれば、50~100年近く同じ家に住めるということも示しています。

一軒家リフォームの予算と相場費用

ここでは一軒家のリフォームにかかる費用を場所ごとに解説します。

水回り設備

一口に水回りといっても、リフォームする場所によって費用は違います。
給湯器は20万円前後、トイレは約30~50万円、洗面台は約20~50万円でリフォーム可能です。

バスルームやキッチンはリフォームの規模で費用が変わってきます。
一般的な相場はバスルームが60~150万円、キッチンの場合は40~80万円程度です。
キッチンを全体的にリフォームしたい場合は100万円ほど予算を見ておいたほうがよいでしょう。

バリアフリー

「バリアフリー」とは家の中の段差をなくすなどの工夫を施し、高齢者や車いすで生活している方が過ごしやすい環境を作ることです。
バリアフリーにかかる費用は内容によります。

廊下などに手すりを付けるだけなら10万円前後で済みます。
玄関周りにスロープをつくるという大規模な内容になると数百万円はかかるでしょう。

住宅のバリアフリー化は基本安価ではできません。
しかしバリアフリーリフォームは国が出す補助金の対象になる場合があるので、該当する場合は利用を検討してみてください。

耐震

耐震リフォームの相場は内容により価格が上下します。
基本的な相場は100~200万円です。
“耐震用金具を取り付ける”といった比較的軽めの工事であれば、20万程度の費用で済みます。

住宅の基礎から耐震工事を行う場合は費用が高額になります。
基礎からの工事は住宅の建て方や広さによっても価格が変動します。

外壁

外壁リフォームの相場は50~200万円程度です。
工事内容で費用が大きく変わってきます。

屋根や外壁の塗り替えはおおむね80~150万円ほど。
外壁のサイディング(板材)の重ね張り・張り替えは80~200万円ほどかかります。
補修で済む場合は相場よりも費用が安くなる場合があります。

リフォーム減税制度と助成金

ここではリフォームの工事をすることで適応できる減税制度や、もらえる補助金などについてご紹介します。

利用できる減税制度

リフォームの工事内容によっては「減税制度」を利用できる場合があります。
制度を利用できる工事の例としては「耐震工事」「バリアフリー工事」「省エネ化工事(断熱工事など)」「水回りや玄関の増設」「長期優良住宅化リフォーム」などがあります。
減税制度を適用するには条件があり、確定申告もしなければなりません。

工事を実施する際に適応できる減税制度は「住宅ローン型」「ローン型」「投資型」の3タイプに分かれています。
それぞれ税金の控除額が異なるため、よく制度について理解したうえでどのタイプにするか選択したいところです。

住宅ローン型

3つのタイプの中で一番控除額が大きいのは住宅ローン型で、年40万円が上限に設定されています。
控除額は大きいですが10年以上のローンを組まないと適用できない点がネックです。

ローン型

ローン型は住宅ローン型と似ており、5~10年未満のローンで適用できます。
控除額の上限は住宅ローン型の次に多い25万円です。

投資型

ローンを組む予定がない場合は投資型の減税制度がおすすめです。
住宅ローン型より控除額は落ちますが、ローンを組まなくても適用できます。

工事内容によっては自治体から補助金が出る

どのような工事でどれくらい補助金がもらえるかは、住んでいる地域の自治体により異なります。
大抵の場合は「耐震工事」や「断熱工事」「太陽光発電の設置」を補助金の対象にしていることが多いです。
金額は5~20万円ほど支給されます。

利用する際に気を付けたい点は、自治体から出る補助金は予算が決まっているということです。
定員や予算の上限に達すると、その時点で申請の受け付けは締め切られます。
そのため、お住まいの地域の自治体で利用できる補助金制度があった場合は早めに申請手続きをすませておくとよいでしょう。

また自治体に関係なく国からもらえる補助金を利用する方法もあります。
例えば要介護者のいる住宅でバリアフリー工事を行う場合は介護保険から補助金が支給されます。

そのほか、省エネ化工事などのリフォームで「次世代住宅ポイント制度」を利用できる場合があります。
紹介した以外にもさまざまな補助金・減税制度があります。
工事費用の負担を軽減するためにも、利用できる補助金制度がないか調べてみるとよいでしょう。

業者に依頼するときの重要なポイント

リフォームの仕上がりは自分が選んだ業者の腕次第です。
ここでは”失敗しないために知っておきたい業者選びの重要なポイント”を説明します。

複数のリフォーム会社を比較する

1社だけの見積りをもらっても、費用が適正かどうかなどを評価するのは難しいです。
依頼するリフォーム会社を決めるときは、必ず複数社から見積もりをもらい比較することをおすすめします。
また見積もり以外では担当者が話す工事の内容や説明もよく聞き、どの会社に依頼するのが一番よさそうかを決める判断材料にしましょう。

実績が豊富にある

リフォームの完成度は技術者の腕に左右されます。
会社によって得意分野は異なりますし、担当してきた工事の規模も異なります。

会社を見る際は自分が行いたいリフォームを施工した実績があるかどうか、会社の公式サイトなどを閲覧し確認してみましょう。
特に自分が依頼したいリフォーム工事の実績数が多い場合はその会社の得意分野である可能性が高いです。

担当者の印象や応対

担当者の印象や相性もリフォーム会社選びでは重要です。
依頼者の要望は基本的に担当者を通じて技術者などに伝えられます。

またリフォームの建材や工法を選ぶときにアドバイスしてくれるのも担当者です。
そうした理由から相性がよく話しやすい担当者のほうが依頼者としては気軽に相談しやすく、結果的に満足のいくリフォームに仕上がりやすいでしょう。

担当者を見る際に相性以外でチェックしたい点は「話を親身に聞いてくれるか」「意見の押し付けがないか」「メリットとデメリットの両面を説明してくれるか」「低費用でできる方法の提案があるか」「カタログやサンプルの提示と説明があるか」などです。
ほかにも質問に分かりやすく回答してくれる担当者は信頼できると考えてよいでしょう。
逆に専門用語を多用したり話が分かりにくかったりする担当者は、話の行き違いなどでトラブルが起きる可能性があります。

まとめ

一軒家のリフォームをする際は、あらかじめ使用する予算や行いたいリフォームの内容を明確にしておきましょう。
リフォームの相場は工事内容や場所によって異なりますが、規模が大きいほど費用は高くなります。

高額になりがちなリフォーム費用を抑えるためにも、減税制度の利用や自治体から補助金を支給してもらうことも検討しましょう。

業者を選ぶ際は必ず複数社の比較を行いましょう。
気軽に相談できそうな担当者のいる会社を選ぶようにすると、自分の要望に沿った満足のいくリフォームを実現しやすくなります。

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